医療脱毛クリニックの脱毛が保険適用で利用できれば、3割負担など大幅に安くなります。
だけど実際には自由診療になり、保険適用は不可。
ただし、医療費控除が出来る可能性はあります。
そこで医療脱毛を始める前に保険適用などを知り、疑問をスッキリさせましょう！
通常の医療脱毛では医療費控除されないわ。
だよねー、わかってたけど確認したかったの。
でも医療費控除OKのパターンもあるのよ！
え、ほんと？知りたい！
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このページで分かること
医療脱毛は保険適用になる？保険証は必要？
医療脱毛って、クリニックで受ける脱毛だから保険証を持って行った方が良いのかな？
医療脱毛は医療行為だけど、保険適用外なの。
だから保険証は持っていかなくてもOK！
詳しく説明していくわね。
脱毛は、大きく分けて3つの種類に分類できます。
- 医療脱毛
- 光脱毛
- ニードル脱毛
医療脱毛は、「医療」という言葉が付く通り、医療行為にあたります。
医療脱毛は医療行為であることから、資格を取得している医師や看護師のみが施術可能です。
ニードル脱毛も医療行為として認められています。
光脱毛は、医療脱毛で使用する脱毛機よりも出力の低い脱毛機を使用しているため、医療行為にはあたりません。
では、医療行為である医療脱毛は、保険を適用できるのか？
結論から言うと、出来ないんです。
どうしてかと言うと、医療脱毛は「自由診療」だからです。
| 診療の例 | 負担割合 | |
|---|---|---|
| 自由診療 | ・美容目的（医療脱毛を含む） ・国未承認の薬を使った治療 ・自然分娩 など | 10割 |
| 保険診療 | ・怪我 ・病気 など | 3割 |
保険診療は、怪我や病気など治療目的です。
病院に行って、いつも当たり前のように保険証を提出しますよね。
それは風邪などの治療で、病院を訪れているから。
自由診療は、
- 美容整形や自然分娩など治療を目的としていない
- 医療保険制度を利用しない
診療です。
ガン治療など治療を目的とした治療でも、医療保険制度を利用せず、自由診療となる場合があります。
保険診療は、国から承認を受けた治療や薬が対象。
先進医療はまだ未承認が多いため、保険診療外のケースがほとんどです。
自由診療は、負担割合が10割になります。
その結果、あなたにも「高い医療費がかかる治療」という漠然としたイメージがあるかも。
ただし、保険の枠にとらわれない自由な診療ができます。
一人一人のニーズに合った治療ができる点が、自由診療の大きなメリットです。
医療脱毛は、美容目的であり治療目的ではないため、自由診療となります。
保険証は身分証明として利用可能
医療脱毛は自由診療だから、保険適用外なので保険証は必要ありません。
しかし契約時に身分証明が必要なクリニックでは、身分証明証として持参するのもあり。
また、医療脱毛の施術によって、肌トラブルが起きたときには保険が適用できます。
クリニックによっては、肌トラブルが起きても無料で診療や薬の処方を行ってくれるところがあるわよ。
もしものときには、まずはクリニックに相談するのがおすすめ！
医療脱毛は医療費控除の対象になる？
医療費控除って、年間の医療費が多いと申請できる制度ですよね。
医療脱毛は医療費控除の対象になるのかな？
医療脱毛は、数十万円かかることもあります。
高額になることが多いから、あなたは医療費控除の対象になるのか気になるかも。
結論を言うと、医療脱毛は医療費控除の対象にはなりません。
自由診療なので、基本的に対象外なんです。
医療脱毛が医療費控除の対象となるケースとは？
治療目的の場合は、医療脱毛も医療費控除の対象となるケースがあります。
- ワキガや多汗症の治療
- 多毛症の治療
- 性同一性障害の治療でのヒゲ脱毛
医療脱毛は、ワキガや多汗症の直接的治療にはなりません。
でも改善傾向になることがあります。
根本的治療で無くても、医師が治療の一環として医療脱毛を必要だとすれば、医療費控除の対象になるのです。
多毛症は、女性の毛が異常に増える疾患で、様々な原因が考えられます。
健康的な被害は少ないものの、毛が多いことで精神的ストレスを感じる人が多いのがポイント。
そのため治療薬の他に、医療脱毛を用いた治療も行われます。
その場合は、医療費控除の対象となることがほとんどです。
心と体の性別が一致しない性同一性障害の場合、医療脱毛が医療費控除の対象となる場合があります。
ただ、ヒゲ脱毛のみが対象とされることが多いので、期待しすぎないこと。
他の脱毛部位が医療費控除の対象になるかどうかは、医師に相談してみましょう。
医療費控除の対象は、医師が「治療」として必要だと認めた場合のみなの。
対象になるか分からないときは、医師に相談してみてね。
そもそも医療費控除とは？
医療脱毛は、基本的に医療費控除の対象にならないと分かったけれど…
そもそも医療費控除ってどんな制度なのかよく分かっていません！
医療費控除ってなんだか難しくって、よく分かってない人も多いわよね。
一度おさらいしてみましょう！
「医療費控除は、年間の医療費が多い場合に控除してもらえるもの」というイメージはあっても、詳しく知らない人も多いですよね。
中には医療費が、全額返ってくるように思っている人もいます。
だけど医療費が丸々返ってくる制度ではありません。
どのぐらいの控除が見込めるのか、どうしたら控除を受けられるのかについて詳しく解説します。
難しい話のようですが、分かりやすく解説しているので、気軽に読んでみてくださいね。
支払金額は変わらなくても、結果的に安く脱毛できる可能性があるんです。
医療費控除はどんな制度？
医療控除を端的に説明するなら、「一年間に支払った医療費が10万円を超えるときに、所得控除を受けられる制度」です。
一年間に支払った医療費には、自分の分の医療費以外に、生計を共にしている配偶者や子どもといった親族も含まれます。
医療費控除として所得控除できる金額の上限は、200万円です。
一年間に支払った医療費の総額から、補填された金額（生命保険や健康組合からの給付金）を引きます。
所得が200万円以上の人は、医療費の総額から補填された金額を引き、そこからさらに10万円を引いた額が、医療費控除額です。
所得が200万円未満の人は、10万円ではなく、所得金額の5％の金額を引いた額が医療費控除額となります。
医療費控除の対象になる医療費とは？
医療費控除の対象といえば、風邪や怪我の治療で病院に行ったときぐらいかな？
病院に行くときの交通費など、治療費以外にも治療にかかるもので医療費に換算できるものがあるのよ。
どんなものがあるのか解説するわね。
医療費の対象には、病院の治療費以外のものも含まれます。
- 治療費や診療費（歯科医院を含む）
- 治療に必要な医薬品の購入（市販薬を含む）
- 通院にかかる交通費（公共交通機関の代金など）
- 治療のためのはりや灸などの施術代金
- 分娩の介助費用（助産師によるもの）
- 治療に必要な義手や義足などの購入費用
上に挙げたもの以外でも医療費の対象となるものはあります。
医療費の対象にならないものは、
- 入院時に必要となった物品の購入費用
- ビタミン剤などの健康食品代
などです。
人間ドックなどの健診費用も、医療費控除として換算できません。
治療に必ず必要な代金は医療費に含まれ、治療に必要とは言えないものは含まれないと思っておきましょう。
医療費控除を受けるには確定申告が必要
医療脱毛を治療として受けたときなど、医療費控除を受けるには、確定申告が必要です。
確定申告は、2月16日から3月15日に行われています。
だけど医療費控除のみの申請なら、確定申告期間内でなくても申請可能。
申請には、5年間の猶予期間があります。
でもうっかりして5年経過してしまうことも考えられるため、早めの申請がおすすめです。
医療費控除を受けるための確定申告には、いくつか準備物が必要となります。
- 確定申告書A
- 源泉徴収票
- 本人確認書類
- 医療費控除の明細書
医療費控除の明細書と確定申告書Aは、税務署に行くともらえます。
国税庁のHPでもダウンロード可能なので、便利な方で用意してください。
確定申告書を記入するときには、還付金を振り込んでもらう口座の分かるもの（通帳やカード）と印鑑が必要です。
平成29年分からは医療費控除の申請時に、医療費の領収書の提出は必要なくなりました。
ですが5年間は保管しなければいけません。
税務署から提出を求められることもあり得るため、大切に保管しておきましょう。
提出書類の準備ができたら、
- 税務署へ直接提出
- 郵送
- e-Tax
などを利用しても提出してください。
1年間（1月1日から12月31日）の医療費が、医療費控除の対象です。
いつでも申請できるので、年明けが最も早く申請できる時期になりますね。
確定申告時期は税務署が混み合うから、年明けすぐが便利です。
医療脱毛で医療費控除を受けるのは難しい
クリニックで医療脱毛を受けるため、医療脱毛は保険適用になったり、医療費控除の対象になったりといったことが考えられますが、実際にはどちらも対象外です。
治療目的で、医療脱毛を受けるなら医療費控除の対象になりますが、ほとんどの場合で医療費控除の対象外となります。
- ワキガ
- 多汗症
- 多毛症
などの疾患をあなたが抱えているなら、治療として医療脱毛を受けられるか医師に相談してみましょう。
医療脱毛クリニックへの支払金額は変わらなくても、税金の控除が受けられる可能性があります。
条件は限られますが、ムダ毛に関連した悩みを抱えているなら医師に相談してみてください。
